産業医とうつ病

産業医とうつ病

近年、メンタルヘルスに関する産業医の役割が非常に高まっています。特にうつ病への対処法が、産業保健にとって重要な項目となっているのです。

うつ病になると、意欲の低下・食欲の低下・睡眠障害・集中力や判断力の低下などが、その症状としてあらわれます。通常は内服薬による治療と会社を休むことが必要となり、これまでのデータから、仕事を休む期間は最低でも3ヶ月間は必要だといわれています。

企業にとっては、早期発見・早期治療はもちろん大切です。しかしもしうつ病と診断された労働者がいる場合には3ヶ月休ませ、段階的に復職させるという制度があることが望ましいといえるのです。そのような制度をとって適切に運用している会社では多くの労働者が職場に復帰しています。産業医はそうした制度の情報を数多く持って、自社に適した制度の導入を促すことも職務のひとつです。

うつ病で休職している労働者の復職は、「段階的に」行うことがもっとも重要です。例えば半日程度の勤務から、少しずつに勤務時間を延ばしていく「慣らし出社」が必要になります。また、復職後もすぐに元の業務に戻るのではなく、数ヶ月をかけて業務負荷を徐々に増やしていくなど、完全復帰まで半年程度の時間をかけることが復職を成功させる鍵になるでしょう。

休職した本人は、誰よりも早く職場に復帰して休んでいた間の遅れを取り戻したいと思っています。もちろん、周囲の上司や同僚もそれを期待してしまいます。そのため、中には復職を急ぎすぎることがあり、本人の回復の度合いを超えた負荷がかかって病状が悪化することも珍しくありません。100%の力が出せるようになるには半年以上かかるということ、再発予防のためには1年間は通院を続ける必要があることを、本人にも周囲にも強調しておきます。

また、良い制度があっても適切に運用されないと効果が期待できなくなります。社内制度をうまく運用するためには、関係者がそれぞれの役割を果たすことが大切です。つまり、産業医は医学的な意見を述べ、人事労務担当者はそれを社内制度に当てはめ、現場はそれを注意深く実行します。産業医は社内制度と社内用語について、人事労務担当者はうつ病の復職についてそれぞれの立場で勉強しなくてはいけません。共通の理解を持ち、共通の用語で話をした上で足並みをそろえるためには、日々のコミュニケーションが何よりも大切となるのです。

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